週刊誌の悪質な皇室バッシングがいつまでも止まらない理由

週刊誌記者2人（A・B）と民放社会部記者（C）による
匿名座談会（｢SPA!」2月15日号）。

いささか古いネタながら、テレビ番組で新型コロナウイルスへの
恐怖心を過剰に煽る理由について、民放記者Cがこんなことを語っていた。

｢煽ったほうがテレビ的には数字（視聴率）が取れるんですよ。
テレ朝の『モーニングショー』が代表例ですが、
今やコロナは数字が取れる優良コンテンツ。
だから、変に『もう気にしなくていい』みたいな空気になったら
困るという人もいる。…

（オリンピックなどの）大型スポーツイベントは
それなりに数字が取れてもコストが膨大にかかりますからね。
一方でコロナはゲストを呼んで騒ぎ立てればいいだけだから
コストが全然かからない」

しかも“専門家”は、芸能人に比べて（私自身の経験でも）
ギャラが格段に安い。

週刊誌による皇室バッシングについては、
週刊誌記者AとBの間で以下のようなやり取りがあった。

B―｢週刊誌がスキャンダルをやらなくなった理由の１つが
訴訟リスクですよね。新潮も爆笑問題・太田（光）の裏口入学訴訟で負けた。
賠償金も以前より高額化する中で、よほど売り上げに繋がらない限りは
訴訟リスクを下げる方向になっているのはどこも同じです」

A―｢政局や皇室はまず訴えられることがないから
適当な記事を作りまくっているというのがあるよね」

やはり…。

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